適応障害と診断され、休職が必要となったとき、「会社にどう伝えたら良いのだろう」「迷惑をかけてしまうのではないか」と不安に感じている方も多いかもしれません。
休職は、心身の回復のために必要なプロセスであり、決して後ろめたいことではありません。
適切なステップを踏んで会社に伝えることで、安心して療養に専念できる環境を整えることができます。
この記事では、適応障害で休職を検討しているあなたが、会社へスムーズに休職を伝えるための具体的な方法や手順、伝える際のポイント、例文などを詳しく解説します。
一人で悩まず、この記事を参考に、まずは第一歩を踏み出してみましょう。
適応障害による休職を会社へ伝える基本
伝える相手は誰にするか
休職の意向を最初に伝える相手は、直属の上司が最も一般的です。
日頃からあなたの業務状況や体調を把握している可能性が高く、会社の指揮命令系統においても適切な窓口となるからです。
ただし、以下のような場合は、上司以外の相手に伝えることも検討できます。
- 上司との関係性が原因で適応障害になった、または悪化した: このような場合は、上司に直接伝えることが更なるストレスになる可能性があります。
まずは人事部や会社の相談窓口、産業医に相談し、第三者を介して伝える方法を検討しましょう。 - 会社の規模が小さい、あるいは特定の役職者が全てを管理している: この場合は、会社の責任者や代表に直接伝える必要があるかもしれません。
- 緊急性が高い: 体調が非常に悪く、すぐにでも業務から離れる必要がある場合は、電話などでまずは上司に一報を入れ、その後、人事部に連絡するなど、状況に応じて柔軟に対応します。
基本的には直属の上司に伝えることを想定して準備を進め、必要に応じて人事部や産業医と連携を取りながら進めるのが良いでしょう。
伝える内容を決める（症状、期間、理由など）
会社に伝える内容は、以下の要素を盛り込むと良いでしょう。
ただし、どこまで詳細に伝えるかはあなたの判断によります。
- 体調が優れないこと、業務継続が困難な状況であること: まずは現在の体調不良について簡潔に伝えます。
- 医療機関を受診し、医師の診断を受けたこと: 専門家の診断があったことを伝えることで、話の信憑性が増します。
- 医師から休職による療養が必要と診断されたこと: 診断書に記載されている内容を伝えます。
これが休職の最も重要な理由となります。 - 診断書に記載されている休職期間: 医師から指示された療養期間を具体的に伝えます。
- 休職したいという自身の希望: 医師の診断に基づき、休職したいという自身の意思を伝えます。
- 業務の引き継ぎについて（可能な範囲で）: 現在担当している業務について、可能な範囲で引き継ぎに協力する意向があることを伝えると、会社側の安心につながります。
ただし、体調が非常に悪い場合は、「引き継ぎは難しい」と伝えることも可能です。 - 休職の理由（どこまで伝えるか）: 適応障害の原因が業務内容や職場の人間関係にある場合でも、具体的な原因を詳細に伝える必要はありません。「業務上のストレスにより体調を崩し、医師から適応障害と診断され、休職が必要と判断されました」といった、業務に関連するストレスが原因であることだけを示唆する程度でも構いません。
詳細は診断書に委ねるのが一般的です。
重要なのは、「体調が非常に悪く、医療機関を受診した結果、医師から休職が必要だと診断されたため、休職を申請したい」という事実と、休職が必要な医学的な根拠（医師の診断）を明確に伝えることです。
具体的な症状や原因の詳細を話すのが辛い場合は、無理に深掘りする必要はありません。
伝える手段を選ぶ（口頭、メール、電話）
会社に休職の意向を伝える手段はいくつかありますが、それぞれのメリット・デメリットを理解し、あなたの状況や会社の方針に合わせて選びましょう。
各手段のメリット・デメリット
| 手段 | メリット | デメリット | 適した状況 |
|---|---|---|---|
| 口頭 | 誠意が伝わりやすい。その場で質問や相談ができる。緊急性を伝えやすい。 | 感情的になりやすい。緊張しやすい。記録に残らない。相手の都合に合わせる必要。 | 体調が比較的安定している場合。重要な相談として伝えたい場合。緊急性が高い場合。 |
| メール | 記録が残る。落ち着いて内容を整理して伝えられる。自分のタイミングで送れる。 | 緊急性が伝わりにくく、一方的な印象を与える可能性。返信に時間がかかることも。 | 直接話すのが難しい場合。冷静に状況を伝えたい場合。まずはアポイントを取りたい場合。 |
| 電話 | すぐに状況を伝えられる。会話で詳細を補足できる。 | 感情的になりやすい。相手が忙しい時間にかけると失礼になる可能性。記録に残らない。 | 体調が悪く、すぐに連絡を取りたい場合。出社が難しい場合。 |
最も丁寧な方法は、まずは口頭で上司にアポイントを取り、落ち着いて話せる時間を作ってもらい、直接会って伝えることです。
体調が悪く出社できない場合は、電話やメールで連絡し、まずは休ませてほしい旨と、改めて診断書を提出し相談したい旨を伝えると良いでしょう。
初回の連絡は、まずは体調不良で業務継続が困難であることを伝え、後日診断書を提出する際に詳細を説明するというステップでも構いません。
適応障害の休職、相手別の具体的な伝え方と例文
適応障害で休職する意向を伝える際には、誰に伝えるかによってその内容や焦点が変わってきます。
ここでは、主な伝える相手である上司と人事担当者への伝え方と例文をご紹介します。
上司への伝え方と注意点
直属の上司に伝える際は、まず相談の時間を設けてもらうことから始めましょう。
- アポイントを取る: 「〇〇さん、ご相談したいことがあるのですが、少しお時間をいただけますでしょうか。」などと、まずは相談がある旨を伝えます。
体調が悪く直接話すのが難しい場合は、メールや電話で連絡します。 - 体調不良と受診の事実を伝える: 落ち着いた場所で、「最近体調が優れず、業務に支障が出ている状況です。
医療機関を受診した結果、医師から診断を受けました。」と伝えます。 - 診断書の内容を説明し、休職の必要性を伝える: 診断書を見せる、あるいは診断書に記載されている内容（病名、休養期間、就労に関する意見）を説明します。「医師からは適応障害と診断され、〇ヶ月間の休職による療養が必要だと診断されました。」と伝えます。
- 休職したい意向を伝える: 「つきましては、医師の診断に基づき、休職を申請させていただきたいと考えております。」と自身の希望を明確に伝えます。
- 業務の引き継ぎについて言及する: 「現在担当している業務につきましては、可能な範囲で引き継ぎに協力させていただきたいと考えております。」など、会社への配慮を示すと良いでしょう。
ただし、体調が非常に悪い場合はこの限りではありません。 - 今後の手続きについて確認する: 「休職の手続きはどのように進めればよろしいでしょうか。」などと、今後の流れについて確認します。
注意点:
- 感情的にならず、冷静に事実と医師の診断を伝えることを心がけましょう。
- 具体的な症状や原因を詳細に語る必要はありません。
必要以上に話すと、かえって負担になったり、誤解を生んだりする可能性があります。 - 診断書があることを伝えることで、話の重みが増します。
- 会社の繁忙期など、伝えるタイミングに迷うかもしれませんが、体調を優先することが最も重要です。
上司が適応障害の原因の場合の伝え方
もし、適応障害の原因が直属の上司との関係性や、その上司からの過度な業務負荷などである場合は、上司に直接伝えることが非常に困難であり、避けるべき場合もあります。
このような場合は、以下の方法を検討してください。
- 人事部や総務部に相談する: 人事部は従業員の労務管理や相談窓口としての機能を持っています。「ハラスメント相談窓口」や「内部通報窓口」が設置されている会社もあります。
まずは人事部に連絡を取り、事情を説明し、今後の対応について相談しましょう。
人事部が第三者として上司や会社との間に入ってくれる可能性があります。 - 会社の産業医に相談する: 産業医は従業員の健康管理を専門とする医師です。
心身の不調について相談し、産業医から会社（上司や人事）へ医学的な意見を伝えてもらうことができます。
産業医は守秘義務があるため、安心して相談できます。 - 信頼できる同僚や先輩に相談する: 会社の状況を理解している人に相談し、アドバイスをもらうことも有効です。
ただし、情報が広まるリスクも考慮が必要です。
上司に直接伝えざるを得ない場合は、感情的にならず、事実と診断書の内容を伝えることに徹し、必要最低限の情報に留めましょう。「〇〇さんとの関係性により…」といった表現は避け、「業務上のストレスにより体調を崩し、医師から休職が必要と診断されました」と、あくまで業務という客観的な要因に焦点を当てる方がスムーズに進むことが多いです。
可能であれば、人事や産業医に事前に相談し、同席してもらうなどのサポートを得ることも検討しましょう。
上司への伝え方例文
例文１：シンプルに伝える場合（診断書あり）
〇〇部長、お忙しいところ恐れ入ります。
実は、最近体調が優れず、業務に集中することが難しくなっております。
医療機関を受診したところ、医師から適応障害と診断され、△ヶ月間の休職による療養が必要だと診断されました。
つきましては、医師の診断に基づき、△ヶ月間、休職を申請させていただきたく、ご相談させて頂きました。
診断書はこちらになります。
現在担当している業務につきましては、体調が許す範囲で引き継ぎをさせて頂きたく思っておりますが、具体的な手続きについてご教示いただけますでしょうか。
ご迷惑をおかけして申し訳ございませんが、何卒よろしくお願い申し上げます。
例文２：少し状況を加えて伝える場合（診断書あり）
〇〇部長、お時間をいただきありがとうございます。
ご相談させて頂きたいことがございます。
正直にお話ししますと、この数ヶ月、体調が優れず、心身ともに疲弊しており、業務を続けることが困難な状況です。
先日、医療機関を受診し、医師から適応障害と診断されました。
診断書にあります通り、医師からは△ヶ月間の自宅療養が必要との指示を受けております。
つきましては、この診断に基づき、△ヶ月間休職させて頂けないかと思い、ご相談させて頂きました。
現在のプロジェクトや担当業務について、ご迷惑をおかけすることになり大変申し訳ございません。
もし可能であれば、簡単な引き継ぎ資料の作成など、できる限りの協力はさせて頂きたいと思っております。
今後の手続きについて、ご指示頂けますでしょうか。
ご迷惑をおかけいたしますが、ご理解いただけますようお願い申し上げます。
例文３：まずは休むことを優先して伝える場合（診断書は後日）
〇〇部長、大変申し訳ございません。
今朝から体調が非常に悪く、出社することが困難な状況です。
昨日、医療機関を受診し、医師からしばらく自宅で療養が必要だと言われました。
詳細については、後日改めて診断書を提出させて頂き、今後のことについてご相談させて頂きたいのですが、本日はお休みさせて頂けますでしょうか。
緊急で対応が必要な業務については、〇〇さんに△△の件をお願いしております。
ご迷惑をおかけして申し訳ございません。
取り急ぎ、ご連絡させて頂きました。
人事担当者への伝え方と注意点
上司への報告と並行して、あるいは上司への報告が難しい場合は、人事担当者にも連絡を取る必要があります。
人事担当者は、会社の休職制度や手続きに関する専門家です。
- 上司への報告の有無を伝える: 「〇〇部長にはすでにご報告しております（あるいは、「〇〇部長にはご報告が難しい状況です」）」などと伝えます。
- 休職したい旨と診断書の提出について伝える: 「適応障害と診断され、医師から休職が必要と診断されましたので、正式に休職の手続きについてお伺いしたくご連絡いたしました。
診断書を提出させて頂きたいのですが、どちらにお渡しすればよろしいでしょうか。」と伝えます。 - 会社の休職規定に基づき、手続きについて確認する: 休職願のフォーマット、提出期限、休職中の連絡方法、給与や社会保険の扱いなど、具体的な手続きについて質問します。
- 今後の流れについて確認する: 診断書提出後の手続き、会社からの連絡、復職までのステップなど、今後の流れについて確認します。
注意点:
- 人事担当者は制度や手続きの専門家ですが、病状や原因について詳細に話す必要はありません。
必要な情報は診断書に集約されています。 - 事務的なやり取りが中心になりますが、丁寧な言葉遣いを心がけましょう。
- 休職中の連絡方法や頻度についても、事前に確認しておくと、休職期間中の不安が減ります。
人事担当者への伝え方例文
例文１：メールで連絡する場合
件名：休職に関するご相談（氏名）
人事部 〇〇様
お世話になっております、〇〇部の氏名です。
私事で大変恐縮ですが、この度、体調不良のため、休職させて頂きたく、ご連絡いたしました。
先日医療機関を受診しましたところ、適応障害と診断され、医師からは△ヶ月間の休養が必要との指示を受けております。
医師の診断書もございます。
つきましては、会社の休職規定に基づき、休職の手続きを進めさせて頂きたく存じます。
診断書のご提出先や、休職願などの必要書類について、また今後の手続きの流れについてご教示いただけますでしょうか。
ご迷惑をおかけして申し訳ございませんが、ご確認いただけますようお願い申し上げます。
何卒よろしくお願い申し上げます。
（氏名）
（所属部署）
（連絡先電話番号）
例文２：電話で連絡する場合
「人事部の〇〇様はいらっしゃいますでしょうか。〇〇部の氏名ですが、休職に関するご相談でお電話させて頂きました。」
（担当者につながったら）
「お忙しいところ失礼いたします。〇〇部の氏名です。
私事で大変恐縮ですが、体調不良により休職についてご相談させて頂きたく、お電話いたしました。」
「医療機関を受診しましたところ、適応障害と診断され、医師から△ヶ月間の休養が必要と診断されました。
診断書もございます。」
「つきましては、会社の休職制度に基づき、休職の手続きを進めさせて頂きたいのですが、どのように進めればよろしいでしょうか。
診断書はどちらに提出させて頂けばよろしいでしょうか。」
「休職中の手続きや、今後の流れについてご説明いただけますでしょうか。」
（手続きについて説明を受けながら）
「分かりました。ありがとうございます。
必要書類を準備して、〇〇日までに提出させて頂きます。」
「ご迷惑をおかけして申し訳ございませんが、何卒よろしくお願い申し上げます。」
適応障害の休職申請から開始までの流れ
適応障害による休職の意向を会社に伝えた後、実際に休職が開始されるまでにはいくつかの手続きやステップがあります。
会社によって細かな流れは異なりますが、一般的な流れを理解しておきましょう。
診断書提出後の手続き
上司や人事担当者に診断書を提出した後、会社は診断書の内容やあなたの状況を把握し、休職の可否や期間などを判断します。
一般的な手続きは以下の通りです。
- 休職願の提出: 会社所定の休職願や休業届などの書類に必要事項を記入し、提出します。
診断書と一緒に提出を求められることが多いです。 - 会社との面談: 人事担当者や上司との面談が行われることがあります。
面談では、病状の確認（差し支えない範囲で）、休職期間、休職中の連絡方法、業務の引き継ぎ、復職への意向などが話し合われます。
正直に、しかし伝えたい範囲で状況を話しましょう。 - 休職承認通知: 会社が休職を承認する場合、休職開始日、休職期間、休職中の取り扱い（給与、社会保険など）を記載した休職承認通知書などが発行されます。
この通知をもって、正式に休職が決定となります。 - 業務の引き継ぎ: 休職開始日までに、可能な範囲で担当業務の引き継ぎを行います。
マニュアル作成や担当者への説明など、後任者が困らないように配慮できると良いですが、体調を最優先に、無理のない範囲で行いましょう。
緊急度の低い業務は、会社に判断を委ねても構いません。 - 健康保険証などの扱い: 休職中も健康保険証はそのまま利用できますが、会社によっては手続きが必要な場合もあります。
社会保険料の支払いについても確認が必要です（給与から天引きできないため、自己負担分を会社に振り込むなどの対応が必要になることが多いです）。
これらの手続きを経て、いよいよ休職期間に入ります。
休職期間中の過ごし方と会社との連絡
休職期間中は、心身の回復に専念することが最も重要です。
十分な休息を取り、医師の指示に従って療養に努めましょう。
焦って回復しようとせず、ゆっくりと時間をかけて自分を労わることが大切です。
- 療養に専念: 趣味やレジャーなど、心身に負担のかかる活動は控え、まずは休むことに集中しましょう。
睡眠時間の確保、バランスの取れた食事、適度な運動（散歩など）など、生活習慣を整えることも回復につながります。 - 通院: 医師の指示に基づき、定期的に通院し、病状の経過を診てもらいましょう。
必要に応じて、カウンセリングやリワークプログラムなどの利用も検討します。 - 会社との連絡: 休職期間中の会社との連絡については、事前に会社と話し合ってルールを決めておくことが望ましいです。
特別な事情がない限り、会社からの連絡にのみ対応する、連絡頻度や手段（メールのみなど）を決めておくなど、ストレスにならない範囲でコミュニケーションを取りましょう。
病状の回復状況について、定期的に報告を求められることもあります。
傷病手当金などの経済的支援について
休職期間中は、原則として会社からの給与は支払われません（会社の規定による場合もあります）。
この期間の生活を支えるための経済的支援として、「傷病手当金」があります。
傷病手当金は、健康保険の被保険者が、業務外の病気やケガで仕事を休んだ際に、健康保険組合から支給される手当金です。
適応障害も支給対象となります。
| 制度名 | 申請先 | 支給条件 | 支給額の目安 | 支給期間の上限 |
|---|---|---|---|---|
| 傷病手当金 | 加入している健康保険組合 | 業務外の病気やケガであること。療養のため労務不能であること。連続する3日間を含む4日以上仕事を休んでいること。休業した期間について給与の支払いがないこと。 | 直近1年間の標準報酬月額を平均した額の2/3相当額。 | 最長1年6ヶ月 |
傷病手当金以外にも、会社の共済組合や独自の休業補償制度がある場合や、雇用保険から基本手当（失業給付）を受給できる場合（退職して治療に専念する場合など）があります。
これらの経済的支援についても、事前に会社や関係機関に確認しておくことで、休職期間中の経済的な不安を軽減できます。
休職期間の延長や復職に向けたステップ
休職期間中に病状が回復せず、当初予定していた期間での復職が難しい場合、休職期間を延長できる可能性があります。
- 休職期間の延長: 就業規則に定められた休職期間の上限や条件を確認し、再度医師に相談して診断書（休職期間延長の必要性を記載したもの）を発行してもらい、会社に提出して延長手続きを行います。
延長が認められるか、どこまで延長できるかは会社の規定によります。 - 復職に向けた準備: 病状が回復し、復職が可能だと判断されたら、主治医に相談し、復職可能であることの診断書を作成してもらいます。
- 会社への復職意思表示と手続き: 会社に復職したい旨を伝え、復職診断書を提出します。
会社によっては、産業医との面談や、試し出勤制度、リワークプログラムへの参加などが求められる場合があります。 - 復職面談: 会社との面談で、復職日、業務内容、勤務時間、配属先など、復職後の働き方について話し合います。
段階的な復職（時短勤務など）が可能か相談することも重要です。
復職は、休職と同じくらいエネルギーを使うプロセスです。
焦らず、医師や会社と連携を取りながら、慎重に進めることが大切です。
適応障害ED治療薬についてよくある質問
適応障害での休職について、多くの方が抱きやすい疑問にお答えします。
- 診断書がなくても休職を伝えられますか？
- 休職期間はどのくらいが一般的ですか？
- 休職中に会社から連絡は来ますか？
- 休職することで評価が下がったり、解雇されたりしますか？
- 休職中も社会保険料は支払う必要がありますか？
診断書がなくても休職を伝えられますか？
診断書がなくても、体調が悪いことや業務継続が困難であることを会社に伝えることは可能です。
しかし、正式な休職申請や会社の承認を得るためには、原則として医師の診断書が必要となります。
診断書は、あなたの病状と休職の必要性を医学的に証明するものであり、会社が休職を判断する上での重要な根拠となります。
まずは体調不良で休ませてほしい旨を伝え、医療機関を受診し診断書を取得した上で、改めて休職について正式に相談するという流れが一般的です。
休職期間はどのくらいが一般的ですか？
適応障害による休職期間は、病状や回復状況によって大きく異なります。数週間で回復する方もいれば、数ヶ月から半年以上の休養が必要な方もいます。
医師の診断書に記載される期間は、あくまで現時点での目安であり、病状に応じて延長が必要になる場合もあります。
会社の休職制度によって期間の上限が定められていることもありますので、就業規則を確認しましょう。
焦らず、ご自身の回復ペースに合わせて療養することが大切です。
休職中に会社から連絡は来ますか？
休職期間中の会社との連絡については、事前に会社と話し合って決めておくのが理想的です。
基本的には、療養に専念できるよう、会社からの連絡は最低限に留められるべきです。
会社の規定によっては、月に一度程度、病状の確認や復職の意思確認のために連絡が来る場合があります。
また、会社の重要な情報共有（制度変更など）のために連絡が来る可能性もあります。
連絡手段や頻度について、休職前に会社と合意しておくと、休職中の不安を軽減できます。
休職することで評価が下がったり、解雇されたりしますか？
適応障害など、やむを得ない理由による病気での休職を理由に、不当に評価を下げたり、解雇したりすることは、法律上認められていません。
会社の就業規則に定められた休職制度を利用する場合、その権利が守られます。
ただし、会社の休職期間の上限を超えても復職できない場合など、就業規則に定められた事由に該当する場合は、退職となる可能性もあります。
休職制度や復職規定については、事前に就業規則で確認しておきましょう。
休職中も社会保険料は支払う必要がありますか？
休職期間中も、健康保険や厚生年金などの社会保険の被保険者資格は継続するのが一般的です。
したがって、社会保険料の支払い義務も継続します。
ただし、休職中は給与が支払われないことが多いため、給与からの天引きができません。
多くの会社では、自己負担分の社会保険料を会社に直接振り込むなどの方法で支払う必要があります。
具体的な支払い方法や金額については、会社の人事部や総務部に確認しましょう。
また、住民税についても支払いが必要となります。
【まとめ】適応障害の休職、適切な伝え方で安心して療養を
適応障害による休職は、決してネガティブなことではなく、心身の健康を取り戻し、再び仕事に取り組むために必要な時間です。「会社にどう伝えたらいいか分からない」「迷惑をかけてしまう」といった不安を感じるのは当然のことですが、適切な手順と伝え方を理解しておけば、安心して手続きを進めることができます。
まずは医師に相談し、診断書をもらうこと。
そして、会社の休職制度を確認することが、休職を伝える前の大切な準備です。
会社に伝える際は、直属の上司を基本とし、体調不良であること、医療機関を受診したこと、医師から休職が必要と診断されたこと、診断書の内容（休職期間など）を、冷静に、しかし誠実に伝えましょう。
具体的な症状や原因の詳細を無理に話す必要はありません。
必要に応じて、人事担当者や産業医とも連携を取りながら進めます。
休職申請から開始までの流れや、休職中の過ごし方、傷病手当金などの経済的支援についても理解しておくと、休職期間中の不安を軽減できます。
一人で抱え込まず、医師や会社の担当者に相談しながら、ご自身の回復を最優先に考え、必要な一歩を踏み出してください。
この記事が、あなたが安心して休職に入り、回復に向かうための一助となれば幸いです。
【免責事項】
この記事の情報は一般的な内容であり、個別の状況すべてに当てはまるわけではありません。
休職に関する手続きや制度は、会社の規定や状況によって異なります。
具体的な対応については、必ず会社の就業規則をご確認いただくか、人事担当者にご相談ください。
また、病状や治療方針については、必ず医師にご相談ください。
この記事の情報に基づいて生じたいかなる損害についても、当方は一切の責任を負いかねます。