卵子凍結は、将来の妊娠・出産に備えるための選択肢として広まってきています。
キャリア形成やライフプラン、または医学的な理由から、妊娠・出産のタイミングを先送りにしたいと考える方が、若い時期の妊娠能力を維持するために利用します。
しかし、「卵子凍結をすると、生まれてくる子供に何か影響があるのではないか」「特にダウン症のリスクは増えないのだろうか」といった不安を感じる方も少なくありません。
本記事では、卵子凍結とダウン症のリスクについて、現在の医学的な知見や研究結果に基づいて詳しく解説します。
正確な情報を知ることで、卵子凍結に関する漠然とした不安を解消し、ご自身のライフプランや将来の家族計画を考える上で役立てていただければ幸いです。
卵子凍結とダウン症
卵子凍結は、女性が将来的に子供を持つ可能性を残すための先進医療技術です。
健康な若い年齢の卵子を採取し、特殊な方法で凍結保存しておくことで、将来妊娠を希望した際にその卵子を融解し、体外受精に利用することができます。
主に、がんに罹患して化学療法や放射線療法を受ける予定のある方（医学的適応）や、将来の妊娠に備えたいと考える方（社会的適応）が選択します。
卵子凍結を検討する際に、多くの方が懸念するのは、凍結・融解された卵子を用いた妊娠や、生まれてくる子供の健康についてです。
特に、染色体異常による先天異常、その中でも比較的頻度の高いダウン症（21トリソミー）との関連を心配する声が聞かれます。
この不安は、高齢になるほどダウン症の子供が生まれる確率が上昇するという事実や、体外受精に関する不確かな情報に基づいていることが多いようです。
果たして、卵子凍結は本当にダウン症のリスクを上げてしまうのでしょうか。
卵子凍結はダウン症のリスクを上げるのか？医学的根拠
結論から言えば、現在の医学的知見において、卵子を凍結・融解するプロセス自体が、直接的にダウン症を含む染色体異常のリスクを上昇させるという明確な医学的根拠はありません。
ダウン症のリスクは、卵子の「質」、具体的には染色体異常の有無に大きく依存し、その質は主に卵子を採取した際の女性の年齢に影響されます。
卵子の老化と染色体異常（ダウン症の原因）
ダウン症は、通常2本である21番染色体が3本存在することにより引き起こされる先天異常です。
この染色体数の異常は、卵子または精子（ほとんどの場合は卵子）が形成される過程で、染色体が正常に分離されなかった場合に生じます。
女性の年齢が上昇するにつれて、卵子が成熟する過程での染色体分離エラーの発生率が高まることが知られています。
これは、卵子が生まれた時から体内に蓄えられており、年齢とともに細胞が老化し、細胞分裂の精度が低下するためと考えられています。
特に35歳を過ぎた頃から、卵子の染色体異常の割合は増加し始め、40代になるとその傾向は顕著になります。
その結果、高齢での妊娠では、ダウン症を含む染色体異常を持つ受精卵ができる可能性が高まります。
卵子凍結の最大の目的の一つは、女性が若く卵子の質が良い時期に卵子を保存しておくことです。
例えば、30歳で凍結した卵子を40歳になった時に使用する場合、その妊娠における染色体異常のリスクは、40歳の時の卵子を用いた場合のリスクではなく、30歳の時の卵子を用いた場合のリスクに近いと考えられます。
つまり、卵子凍結は、卵子の老化による染色体異常リスクの上昇を「回避」または「軽減」するための手段として機能するのです。
凍結プロセス自体が染色体異常を引き起こすか？
卵子の凍結には、主に「急速ガラス化法」と呼ばれる方法が用いられます。
これは、卵子を瞬間的に非常に低温に冷却することで、細胞内の水が氷の結晶になるのを防ぎ、細胞構造へのダメージを最小限に抑える技術です。
融解する際も、急速に温度を上げて卵子を元の状態に戻します。
この高度な凍結・融解技術によって、卵子の生存率やその後の受精・発生能力は飛躍的に向上しました。
しかし、全くリスクがないわけではありません。
理論的には、凍結や融解の際の温度変化や、使用する凍結保護剤などが卵子の細胞構造や遺伝情報に微細な影響を与える可能性はゼロではありません。
これまでの研究では、凍結・融解後の卵子を用いた体外受精によって生まれた子供に、自然妊娠や新鮮卵子を用いた体外受精と比較して、明らかに高い頻度で染色体異常が発生するという一貫したデータは得られていません。
多くの研究では、凍結卵子を用いた妊娠における染色体異常のリスクは、新鮮卵子を用いた場合と同程度であると報告されています。
もちろん、凍結技術は日々進化しており、さらなる安全性の追求が続けられています。
しかし、現時点の科学的根拠に基づけば、凍結プロセス自体が卵子の染色体異常（ダウン症の原因となる21トリソミーを含む）を新たに誘発する可能性は極めて低い、あるいは無視できる程度であると考えられています。
学会発表などの見解
国内外の生殖医療に関する主要な学会（日本産科婦人科学会、欧州ヒト生殖医学会：ESHRE、アメリカ生殖医学会：ASRMなど）は、卵子凍結の安全性について継続的にデータを収集・分析し、その見解を公表しています。
これらの学会の発表やガイドラインでは、以下のような点が共通して述べられています。
- 凍結卵子を用いた妊娠・出産における先天異常全体のリスクは、自然妊娠と比較して大きく増加しない、あるいは差がないとする報告が多い。
- 染色体異常（ダウン症含む）のリスクについても、同様に自然妊娠や新鮮卵子を用いた体外受精と比較して、リスクが顕著に増加するというデータは認められていない。
- ただし、卵子凍結の歴史が比較的浅いため、凍結卵子で生まれた子供の長期的な健康状態に関する追跡調査は現在も進行中であり、さらなるデータ蓄積が必要である。
- 卵子凍結の最大の利点は、若年時の卵子を保存することで、将来の高齢妊娠における染色体異常のリスクを低減できる可能性にある。
これらの学会の見解は、現在の科学的根拠に基づいたものであり、卵子凍結の技術は安全性が高いレベルで確立されていることを示唆しています。
しかし、個々のリスクについては、凍結時の年齢や健康状態など、様々な要因が影響するため、必ず専門医と十分に話し合うことが重要です。
体外受精とダウン症のリスクの関係
卵子凍結は、あくまで卵子を保存する技術であり、実際に妊娠に至るためには体外受精（顕微授精を含む）が必要となります。
そのため、「体外受精を行うと、子供に何か影響があるのではないか」という懸念も、卵子凍結を検討する方にとって重要な論点となります。
体外受精とダウン症を含む染色体異常のリスクについて見ていきましょう。
自然妊娠と比較した体外受精のリスク
体外受精（In Vitro Fertilization：IVF）は、体外で卵子と精子を受精させ、できた受精卵（胚）を子宮に戻す医療技術です。
これまでに世界中で数百万人の体外受精児が生まれており、その安全性に関する研究も数多く行われてきました。
大規模な研究やメタアナリシス（複数の研究結果を統合して分析すること）によると、体外受精児は自然妊娠児と比較して、わずかに早産や低出生体重児となるリスクが高いという報告があります。
また、比較的稀ではありますが、特定の先天異常（例：心血管系の異常、泌尿生殖器系の異常など）の発生率がわずかに高いとする報告も存在します。
しかし、これらのリスク増加が、体外受精の操作そのものに起因するのか、それとも体外受精を選択せざるを得ない不妊の原因（例えば、母体の年齢が高い、卵巣機能が低下しているなど）や、不妊カップルが元々持っている要因に起因するのかは、明確に区別することが難しい場合があります。
多くの専門家は、不妊症自体や関連する母体側のリスク因子が、これらのアウトカムに影響している可能性が高いと考えています。
染色体異常、特にダウン症のリスクについてはどうでしょうか。
体外受精におけるダウン症のリスクは、主に胚の染色体異常の有無に依存します。
そして、胚の染色体異常の最も大きな要因は、卵子の年齢です。
体外受精を行ったとしても、使用する卵子が高齢であれば、自然妊娠と同様に染色体異常を持つ胚ができる可能性は高くなります。
多くの研究では、体外受精による妊娠におけるダウン症を含む染色体異常のリスクは、母体年齢を補正すると、自然妊娠と比べて有意な差はないと結論づけられています。
体外受精のプロセス自体が、新たに染色体異常を頻繁に引き起こすという強い証拠は得られていません。
むしろ、体外受精の過程で受精卵の初期発生を観察したり、着床前診断（PGT-A/SR）を行うことで、染色体異常を持つ胚を識別し、移植を避けることが可能になるという側面もあります（ただし、着床前診断には様々な議論があり、倫理的な問題や適応については慎重な検討が必要です）。
卵子凍結後の体外受精の場合
卵子凍結後に妊娠を目指す場合は、凍結・融解した卵子を用いて体外受精を行います。
このプロセスは、新鮮な卵子を用いた体外受精と基本的に同じですが、凍結・融解というステップが加わります。
前述の通り、卵子の凍結・融解プロセス自体が染色体異常を誘発する可能性は低いと考えられています。
したがって、凍結卵子を用いた体外受精におけるダウン症のリスクも、使用する卵子を採取した時の年齢に基づくリスクが主体となります。
例えば、30歳で卵子を凍結し、40歳でその卵子を使って体外受精を行った場合、その妊娠におけるダウン症のリスクは、40歳の卵子を使った場合よりも、30歳の卵子を使った場合のリスクに近いと考えられます。
これは、凍結卵子を用いた体外受精が、高齢による卵子の老化という主要なリスク因子を回避する手段となり得ることを意味します。
近年、凍結卵子を用いた出産例は世界中で増加しており、その安全性に関する大規模な追跡調査も進んでいます。
これらのデータからも、凍結卵子を用いた体外受精による妊娠・出産が、新鮮卵子を用いた場合や自然妊娠と比較して、ダウン症を含む染色体異常のリスクを顕著に上昇させるという報告は確認されていません。
ただし、凍結卵子の融解後の生存率は100%ではなく、また融解後の卵子が全て受精・良好な胚に育つわけでもありません。
体外受精の成功率は、卵子の質（年齢）、精子の状態、子宮の状態、体外受精を行う施設の技術など、多くの要因に影響されます。
卵子凍結は、将来の妊娠を保証するものではなく、妊娠の可能性を高めるための「オプション」であるという点を理解しておく必要があります。
卵子凍結が子供に与える影響と障害リスク
卵子凍結後の妊娠・出産に関して、ダウン症だけでなく、その他の様々な影響や障害リスクについても関心が寄せられています。
これまでの研究で何がわかっているのでしょうか。
出生体重や先天異常の報告
凍結卵子を用いた体外受精による出産児について、出生体重や先天異常の発生率に関する研究が行われています。
大規模な比較研究によると、凍結卵子による出産児は、新鮮胚移植による出産児と比較して、わずかに出生体重が重い傾向がある、あるいは早産や低出生体重児のリスクがわずかに低いといった報告も見られます。
これは、新鮮胚移植では卵巣刺激によってホルモンバランスが一時的に変化しているのに対し、凍結胚移植では自然周期やホルモン補充周期で子宮環境を整えてから移植するため、より自然に近い環境で着床・妊娠が維持される可能性が示唆されています。
ただし、この点についても研究によって結果が異なり、断定的なことは言えません。
先天異常全体のリスクについては、前述のように、多くの研究で自然妊娠や新鮮胚移植と比較して、有意なリスク増加は認められていないとされています。
稀な先天異常について、体外受精児でわずかに発生率が高いとする報告もありますが、これも不妊原因や母体側の要因を考慮すると、体外受精そのものの影響とは断定できない場合がほとんどです。
長期的な影響に関する研究
卵子凍結の技術が臨床応用されるようになってから、まだそれほど長い年月が経っていません。
そのため、凍結卵子で生まれた子供たちが思春期、成人期を迎えた際の健康状態や発達に関する長期的なデータは、現在も収集・分析が進められている段階です。
これまでの限られた長期追跡研究の結果からは、凍結卵子で生まれた子供と自然妊娠で生まれた子供の間で、身体的発達、神経認知発達、精神発達などに大きな違いは見られないという報告が多いです。
例えば、学業成績や行動面などで顕著な差があるというデータは確認されていません。
しかし、例えば成人病リスク、生殖能力、遺伝子のエピジェネティックな変化（DNAの配列は変わらないが、遺伝子の働き方が変化すること）といった点に関する長期的な影響については、まだ十分なデータが揃っているとは言えず、今後の研究による解明が待たれます。
現時点では、凍結卵子を用いた出産が、子供の長期的な健康や発達に深刻な悪影響を及ぼすという強い懸念を示すデータはありません。
しかし、完全に影響がないと断言するためには、さらに多くの症例を長期間追跡していく必要があります。
障害リスクは凍結時年齢に依存
繰り返しになりますが、子供が染色体異常（特にダウン症）を持つリスクは、何よりも卵子を採取・凍結した時の女性の年齢に最も強く依存します。
| 母親の年齢（歳） | ダウン症の赤ちゃんが生まれる確率（自然妊娠） |
|---|---|
| 20 | 約1/1,600 |
| 25 | 約1/1,200 |
| 30 | 約1/900 |
| 35 | 約1/350 |
| 38 | 約1/180 |
| 40 | 約1/100 |
| 42 | 約1/60 |
| 45 | 約1/30 |
上記の確率は一般的な目安であり、個々のケースで異なります。
この表からもわかるように、年齢が上がるにつれてダウン症の発生率は急激に上昇します。
卵子凍結の最大の意義は、例えば30歳の時に凍結した卵子を40歳で使用する場合、40歳の自然妊娠のリスク（約1/100）ではなく、30歳の自然妊娠のリスク（約1/900）に近いリスクで妊娠できる可能性が高まる点にあります。
凍結卵子を用いた体外受精でも、胚の染色体異常の可能性はゼロではありませんが、その確率は卵子の年齢に基づきます。
したがって、若いうちに質の良い卵子を凍結することこそが、将来の妊娠においてダウン症を含む染色体異常のリスクを低く抑えるための最も有効な戦略と言えます。
卵子凍結の技術自体がリスクを上げるのではなく、年齢によるリスク上昇を「抑制」する役割を果たすのです。
卵子凍結に関するよくある不安と正しい知識
卵子凍結は、将来の可能性を広げる選択肢ですが、費用や身体への負担、そして妊娠・出産への確実性など、様々な不安がつきまといます。
ダウン症のリスク以外にも、よく寄せられる不安とそれに対する正しい知識について見ていきましょう。
卵子凍結のデメリット
卵子凍結には、メリットだけでなくいくつかのデメリットも存在します。
- 費用: 卵子凍結には、検査費用、採卵費用、凍結保存費用（年間）など、数十万円から100万円を超える比較的高額な費用がかかります。また、将来その卵子を使用する際には、融解・体外受精・胚移植の費用が別途必要となります。
- 身体的負担・リスク: 卵子を採取するためには、排卵誘発剤を用いたり、採卵手術を受ける必要があります。排卵誘発剤の使用に伴う副作用（吐き気、腹部膨満感など）や、まれに卵巣過剰刺激症候群（OHSS）といった重篤な合併症が起こるリスクがあります。また、採卵手術は麻酔を伴う医療行為であり、出血や感染症などのリスクもゼロではありません。
- 妊娠・出産が保証されるわけではない: 凍結した卵子を用いたとしても、必ず妊娠し、無事に出産できるわけではありません。卵子の融解後の生存率、受精率、胚の発育率、そして子宮に着床する確率など、いくつかのハードルがあります。これらの成功率は、凍結時の年齢、凍結した卵子の数と質、体外受精を行う施設の技術、そして体外受精を受ける女性の年齢や子宮の状態など、様々な要因に影響されます。
- 精神的な負担: 卵子凍結は、将来への希望となる一方で、「凍結したから大丈夫」という過信や、期待通りに妊娠できなかった場合の落胆など、精神的な負担を伴う可能性もあります。
- 倫理的な問題: 凍結された卵子の将来的な利用や破棄、本人が死亡した場合の取り扱いなど、倫理的・法的な課題も存在します。
これらのデメリットやリスクを十分に理解した上で、卵子凍結を選択するかどうか慎重に検討することが重要です。
卵子凍結の成功率と出産例
卵子凍結の成功率は、様々な要因によって変動しますが、最も重要なのは卵子を凍結した時の女性の年齢です。
一般的に、若い年齢で凍結した卵子ほど、融解後の生存率が高く、その後の体外受精による妊娠・出産率も高くなります。
具体的な成功率は、施設や個人の状態によって異なりますが、一般的な目安として以下のようなデータが報告されています。
| 卵子凍結時の年齢（歳） | 凍結卵子10個あたりの出産率目安 |
|---|---|
| 34歳以下 | 約60%以上 |
| 35-37歳 | 約40-50% |
| 38-40歳 | 約20-30% |
| 40歳以上 | 10%以下 |
この表はあくまで一般的な目安であり、使用する卵子の数や個人の状態、クリニックの技術によって大きく異なります。詳細な情報は、必ず検討しているクリニックに確認してください。
出産に至るためには、一般的に複数の卵子を凍結しておくことが推奨されます。
例えば、35歳未満であれば10～15個程度、35歳以上であれば15個以上など、年齢に応じて必要な卵子の数が変わってきます。
世界中で卵子凍結を用いた出産例は増加しており、その数は数万人にのぼるとされています。
日本国内でも、医学的適応および社会的適応による卵子凍結を用いた出産報告は着実に増えています。
これらの多くの出産例は、卵子凍結技術が実用的なレベルに達し、比較的安全に利用できるようになっていることを示しています。
しかし、前述の通り、凍結卵子を用いたとしても妊娠・出産は確実なものではありません。
成功率は年齢とともに低下するため、卵子凍結を検討する場合は、なるべく若いうちに行うことが、将来の出産に結びつく可能性を高める上で重要となります。
不安がある場合の相談先
卵子凍結やそれによる将来の妊娠、そして生まれてくる子供の健康（ダウン症を含む染色体異常リスクなど）について不安や疑問がある場合は、一人で悩まず、必ず専門家や信頼できる情報源に相談することが大切です。
- 生殖医療専門医がいる医療機関: 卵子凍結を行っている産婦人科や不妊治療クリニックには、生殖医療に関する専門的な知識を持った医師や胚培養士がいます。これらの医療機関でカウンセリングを受けることで、卵子凍結の適応、具体的な方法、費用、そして年齢別の成功率やリスクについて、ご自身の状況に合わせた詳細な説明を受けることができます。ダウン症を含む染色体異常のリスクについても、医学的な根拠に基づいた正確な情報を提供してもらえます。
- 認定遺伝カウンセラー: 遺伝に関する専門知識を持つ遺伝カウンセラーに相談することも有効です。特に、ご自身やパートナーの家族歴に遺伝性疾患がある場合や、染色体異常について詳しく知りたい場合には、遺伝カウンセリングが役立ちます。卵子凍結後の妊娠における染色体異常リスクについて、より専門的な視点から説明を受けることができます。
- 公的な相談窓口やNPO法人: 各自治体や関連団体が、不妊や生殖医療に関する相談窓口を設けている場合があります。また、NPO法人などが情報提供やピアサポート（同じような経験を持つ人同士の支え合い）を行っていることもあります。
- 信頼できる情報源: 厚生労働省、日本産科婦人科学会、日本生殖医学会など、公的な機関や専門学会が提供する情報も信頼性が高いです。インターネット上の情報には誤りも含まれる可能性があるため、情報源の信頼性を確認することが重要です。
卵子凍結は、ご自身の体に関わる重要な選択です。
メリットとデメリット、そして科学的根拠に基づいたリスクの評価をしっかりと行い、将来のライフプランを考える上で、最も適した選択肢であるかを見極める必要があります。
不安な点や疑問点は遠慮なく専門家に質問し、納得した上で決断するようにしましょう。
【まとめ】卵子凍結とダウン症のリスクについて
本記事では、卵子凍結とダウン症のリスクについて、医学的な観点から解説しました。
重要なポイントを改めてまとめます。
- 卵子凍結は、凍結プロセス自体がダウン症（染色体異常）のリスクを直接的に上昇させるという明確な医学的根拠はありません。
- ダウン症のリスクは、卵子を採取・凍結した時の女性の年齢に最も強く依存します。 若い年齢で凍結することで、将来高齢になった際に、高齢による卵子の老化に伴う染色体異常リスクの上昇を低減できる可能性が高まります。
- 凍結卵子を用いた体外受精におけるダウン症を含む先天異常全体のリスクは、現在の医学的知見において、自然妊娠や新鮮胚移植と比較して、大きく増加しない、あるいは差がないとする報告が多いです。
- 凍結卵子で生まれた子供の出生体重や、短期的な健康状態に関するデータは増えており、大きな懸念は示されていません。長期的な影響については、引き続きデータ蓄積が必要です。
- 卵子凍結は、将来の妊娠・出産を保証するものではなく、費用や身体的負担、成功率にも限界があります。
- 卵子凍結を検討する際は、メリットとデメリット、そしてリスクについて正確な情報を得ることが重要です。不安や疑問がある場合は、必ず生殖医療専門医や遺伝カウンセラーなどの専門家に相談しましょう。
卵子凍結は、女性が自身のライフプランに合わせて将来の妊娠の可能性に備えるための、有効な選択肢の一つです。
しかし、漫然と行うのではなく、その意義、プロセス、そして可能性と限界について正しく理解することが不可欠です。
ダウン症を含む子供の健康に関する不安は、科学的根拠に基づいた情報を得ることで解消される部分が多いはずです。
信頼できる専門家とともに、ご自身にとって最善の道を検討してください。
免責事項
本記事は、一般的な情報提供を目的として作成されたものであり、特定の個人に対する医学的なアドバイスや診断、治療方針を示すものではありません。
卵子凍結に関する判断や、ご自身の健康状態、将来の妊娠・出産に関するリスクについては、必ず医師や専門家にご相談ください。
本記事の情報に基づいて読者が下した判断や行動によって生じたいかなる結果についても、筆者および本サイトは一切の責任を負いません。
医療情報は日々更新される可能性があるため、常に最新の情報を専門家にご確認ください。