体外受精は、不妊治療の選択肢の一つとして広く知られています。しかし、その治療の厳しさや、さまざまな側面を知るにつれ、「もしかしたら、しないほうがいいのではないか…」と漠然とした不安や疑問を感じる方もいらっしゃるかもしれません。

この疑問は決して後ろ向きなものではなく、体外受精という高度な医療行為について真剣に考え、ご自身やパートナーにとって最善の道を探求しようとする、非常に大切な問いかけです。この記事では、「体外受精をしないほうがいい」と感じる背景にある様々な理由や、治療に伴うリスク、他の選択肢などについて、可能な限り正確な情報をもとに解説します。

体外受精を選択するかしないかは、非常に個人的で、正解が一つではない難しい決断です。この記事が、あなたのその大切な決断の一助となれば幸いです。

体外受精 しないほうがいい？知っておくべき理由とリスク

不妊治療は、身体的、精神的、経済的な負担が伴う道のりです。特に体外受精（IVF）は、高度な生殖補助医療（ART）として、多くのステップを経て行われます。この過程で、様々な理由から「本当にこの治療を進めるべきなのか」「しないほうが良いのではないか」と立ち止まって考える方がいらっしゃいます。この疑問は、治療の現実と向き合ったからこそ生まれる自然な感情です。

体外受精には確かにメリットがありますが、同時に無視できない負担やリスクも存在します。それらを正しく理解することは、後悔のない選択をするために不可欠です。

体外受精を選ばないという選択肢

体外受精は、不妊治療の最後の砦のように思われることもありますが、必ずしも唯一の、あるいは最良の選択肢とは限りません。不妊の原因や、カップルの価値観、経済状況、精神状態によって、体外受精以外の治療法や、治療以外の選択肢の方が適している場合もあります。

例えば、タイミング法や人工授精で妊娠に至るケースもありますし、そもそも治療ではなく、別の方法で家族を築くことを選ぶ方もいらっしゃいます。また、医学的な適応があっても、治療に伴う負担を考慮し、体外受精を選択しないという決断も十分に尊重されるべきです。

体外受精はあくまで数ある選択肢の一つであり、「しない」という選択もまた、主体的な意思決定に基づく重要な選択肢であることを理解することが第一歩です。

体外受精 しないほうがいいと感じる理由とは？

多くの人が体外受精を検討する中で「しないほうがいいのでは？」と感じる背景には、具体的な不安や懸念があります。ここでは、そう感じさせる主な理由を深掘りしていきます。これらの理由は相互に関連し合っており、一つの要因が他の要因を増幅させることもあります。

身体的・精神的な負担

体外受精の過程は、想像以上に身体的、精神的な負担が大きいものです。

身体的な負担としては、まず排卵誘発剤の使用があります。注射による投与が一般的であり、毎日の自己注射が必要な場合もあります。これらの薬剤は、卵巣を刺激して多数の卵胞を育てますが、卵巣過剰刺激症候群（OHSS）という副作用のリスクを伴います。これは卵巣が腫れてお腹に水がたまるなど、重症化すると入院が必要になることもある状態です。

また、採卵手術は麻酔下で行われることがほとんどですが、それでも出血や痛みを伴う可能性があり、体への負担は避けられません。胚移植自体は比較的短時間で終わりますが、その後のホルモン補充や、着床を待つ間の精神的な緊張感は続きます。

精神的な負担は、身体的な負担以上に大きくのしかかることがあります。

• 期待と落胆の繰り返し: 採卵で多くの卵子が取れても受精しなかった、胚盤胞にならなかった、移植したけれど着床しなかったなど、ステップごとに結果が出るたびに期待と落胆を繰り返します。特に陰性判定が出た時の精神的なダメージは計り知れません。
• 先の見えない不安: 治療期間は個人差が大きく、いつ妊娠できるか、そもそも妊娠できるのか、全く見通しが立ちません。この先の見えない状況が、慢性的な不安やストレスにつながります。
• 周囲との比較: 友人や同僚の妊娠・出産報告を耳にするたびに、自身の状況と比較してしまい、落ち込んだり焦りを感じたりすることがあります。
• パートナーとの関係: 治療方針や費用のことで意見が衝突したり、治療のストレスを互いにぶつけ合ったりすることで、夫婦関係にひびが入る可能性も否定できません。
• 罪悪感や自己肯定感の低下: なぜ自分たちは自然妊娠できないのか、体外受精に頼らなければならないのか、という思いから、自分自身や体を責めてしまう人もいます。治療がうまくいかないと、「自分には価値がないのではないか」と自己肯定感が低下することもあります。

これらの身体的・精神的な負担が積み重なることで、うつ病などの精神疾患を発症するリスクも指摘されており、治療を続けることが心身の健康を損なうのではないか、という懸念が生じます。

経済的な負担と高額な費用

体外受精は、不妊治療の中でも最も高額な治療法の一つです。2022年4月から保険適用が拡大されましたが、それでも経済的な負担は決して小さくありません。

保険適用となる範囲や回数には上限があり、すべての治療ステップやオプションが保険で賄えるわけではありません。特に、保険適用外の先進医療や、保険適用回数を超えた治療を行う場合は、全額自己負担となり、費用はさらに膨らみます。

体外受精1周期あたりの費用は、行う内容や施設によって異なりますが、保険適用でも数十万円、保険適用外を含めると100万円以上になることも珍しくありません。そして、残念ながら1回の治療で妊娠できるとは限らず、複数回挑戦する方が多数です。治療を繰り返すたびに、費用は雪だるま式に増えていきます。

治療ステップ	保険適用費用の目安（自己負担3割）	自由診療費用の目安	備考
採卵	約10万円～25万円	約20万円～50万円	採れる卵子の数や方法で変動
受精・培養	約5万円～15万円	約10万円～30万円	顕微授精や特殊培養などで変動
胚移植	約5万円～10万円	約10万円～20万円	新鮮胚移植か凍結胚移植かなどで変動
その他（検査、薬剤等）	数万円～	数万円～	周期ごとの必要な検査や薬剤費
1周期合計	約20万円～50万円	約50万円～100万円超	多くの施設で、保険適用外の加算あり

※上記の金額はあくまで目安であり、施設や個人の状況により大きく異なります。
※先進医療やオプション（SEET法、タイムラプス培養など）は別途費用がかかります。

治療が長期化すれば、貯蓄が底をつき、家計を圧迫するだけでなく、将来設計（住宅購入、子供の教育費など）にも影響を及ぼす可能性があります。「経済的に無理をしてまで続けるべきか」「このままでは破産してしまうのではないか」という不安は、「しないほうがいい」と感じる強い理由となります。

治療の成功率と期間

体外受精は万能な治療法ではありません。治療を受けても必ず妊娠できるとは限らず、残念ながら妊娠に至らないケースも少なくありません。体外受精の成功率は、主に女性の年齢に大きく左右されます。

女性の年齢	妊娠率（胚移植あたり）	出産率（胚移植あたり）
～30歳	50%程度	40%程度
31～35歳	40%程度	30%程度
36～40歳	20%～30%程度	15%～25%程度
41～42歳	15%程度	10%程度
43歳～	10%未満	5%未満

※これらの数字は一般的な目安であり、施設や個人の状況（不妊原因、卵巣機能など）によって変動します。
※妊娠率は心拍確認など clinical pregnancy rate を指すことが多いですが、出産率は live birth rate を指し、流産などで妊娠継続に至らないケースを含みます。

特に40歳を過ぎると、卵子の質の低下により、成功率は著しく低下します。何度も高額な費用と身体的負担をかけても、報われない可能性が高いという現実は、精神的に非常に辛いものです。

また、体外受精は1周期に1～2ヶ月程度かかりますが、すぐに次の周期に挑戦できるわけではありません。身体を休ませる期間が必要な場合や、移植できる胚がない場合は、さらに期間が延びます。数回挑戦するだけで半年から1年、あるいはそれ以上の期間を要することはよくあります。

限られた時間（特に女性の年齢）の中で、高い費用と負担をかけ、成功するか分からない治療を続けることに、「意味があるのだろうか」「時間とお金の無駄になるのではないか」という疑問が生じ、「しないほうがいい」と感じる要因となります。

将来的な健康リスクについて

体外受精が、治療を受ける母体や生まれてくる子供の将来的な健康にどのような影響を与えるかについては、現在も研究が進められている段階です。多くの専門家は、現時点では大きな懸念はないとしていますが、長期的な影響についてはまだ完全には解明されていません。この未知の部分があることも、「しないほうがいい」と感じる理由の一つかもしれません。

体外受精による母体へのリスク

短期的なリスクとしては、前述の卵巣過剰刺激症候群（OHSS）や、採卵時の出血、感染などがあります。これらは適切な管理によりリスクを最小限に抑えることができますが、ゼロではありません。

長期的なリスクについては、まだ明確な結論は出ていませんが、いくつかの研究で関連性が示唆されているものもあります。例えば、排卵誘発剤の使用と将来的な卵巣がんのリスク増加の関連が議論されることがありますが、決定的な証拠はなく、多くの研究では関連性は見られないか、ごくわずかなリスク増加にとどまるとしています。子宮体がんや乳がんとの関連についても、まだ一定の見解は得られていません。

ただし、不妊の原因そのものや、不妊を持つ人が持つ他の疾患（多嚢胞性卵巣症候群など）が、将来の健康リスク（例えば、妊娠糖尿病や高血圧のリスク）に関連している可能性もあり、体外受精の影響と不妊そのものの影響を区別して評価する必要があります。

体外受精で生まれた子供のリスク

体外受精で生まれた子供は、自然妊娠で生まれた子供と比較して、いくつかのリスクがわずかに高いとする報告があります。

• 周産期リスク: 低出生体重や早産のリスクがわずかに高いという報告があります。これは、体外受精を受けるカップルの背景因子（高齢出産、多胎妊娠など）や、体外受精の特定の技術（多胎移植など）に関連している可能性も指摘されています。
• 先天性異常: 体外受精で生まれた子供の先天性異常の発生率は、自然妊娠の場合と比べてわずかに高いという報告があります。しかし、このリスク増加はごくわずかであり、不妊の原因となった親側の要因が影響している可能性も指摘されています。特定の症候群との関連が示唆される研究もありますが、多くの場合は一般的な先天性異常の範囲内です。
• エピジェネティックな影響: 体外受精の過程（体外での卵子・精子の操作、培養など）が、遺伝子の働きを調節するエピジェネティクスに影響を与える可能性が研究されています。しかし、これが子供の長期的な健康にどのように影響するかは、まだ明らかになっていません。

全体として、体外受精で生まれた子供たちの大多数は健康に成長しており、これらのリスクは絶対的なものではなく、過度に恐れる必要はないという見解が一般的です。しかし、これらのわずかなリスクの可能性を知ることで、「本当に子供にとって最善なのか」と不安を感じ、「しないほうがいい」と考える要因になることもあります。

倫理的な問題や後悔の可能性

体外受精には、医療技術の進歩に伴う倫理的な問題もつきまといます。

• 余剰胚の扱い: 複数の胚を得られた場合、妊娠に至らなかったり、すべてを移植しきれなかったりすると、余剰の胚が生まれます。これらの胚をどう扱うか（凍結保存を続けるか、破棄するか、研究に提供するかなど）は、非常に重い倫理的な問題であり、夫婦で意見が一致しない場合もあります。
• 着床前診断（PGT）: 胚の染色体異常などを調べるPGTは、流産を防いだり、特定の遺伝病を持つ子供が生まれるリスクを減らしたりする可能性がありますが、生命の選別につながるのではないかという倫理的な議論があります。
• 高齢での出産: 体外受精技術により、以前は難しかった年齢での妊娠・出産が可能になりましたが、母体や子供へのリスク、親が高齢になった場合の子供の養育といった点で、倫理的な懸念が示されることもあります。

これらの倫理的な問題に直面したとき、自身の価値観と照らし合わせ、葛藤を感じることがあります。

また、万が一治療がうまくいかなかった場合、それまで費やした時間、お金、労力、そして精神的な苦痛に対して、「あんなに辛い思いをして、結局報われなかった」「あの時やめておけばよかった」と後悔する可能性もゼロではありません。治療の過程で「もう無理だ」と感じながらも、これまでの投資を考えると引き返せない、という状況に陥ることもあります。このような後悔の可能性を考えると、「最初から手を出さないほうがいいのではないか」と感じることがあります。

体外受精以外の代替治療

体外受精を「しない」という選択肢を検討する上で、体外受精以外の不妊治療や、治療以外の選択肢を知っておくことは重要です。

不妊治療のステップとしては、一般的に体外受精よりも前の段階に位置づけられる治療法があります。

• タイミング法: 自然な生理周期に合わせて、最も妊娠しやすいタイミングで性交渉を持つ方法。超音波検査や排卵検査薬で排卵日を特定します。最も身体的、経済的負担が少ない方法です。
• 人工授精（AIH）: 排卵のタイミングに合わせて、夫（または第三者）の精子を洗浄・濃縮し、子宮腔内に注入する方法。タイミング法で妊娠しない場合や、男性不妊の一部の場合に行われます。体外受精よりは負担が少ないですが、妊娠率は体外受精より低いのが一般的です。

これらの治療法で妊娠に至る可能性が期待できる場合は、まずこれらの治療からステップアップしていくのが一般的です。

また、医学的な治療以外の選択肢もあります。

• 養子縁組: 子供を望む夫婦が、様々な事情で実親が育てられない子供を家族として迎え入れる方法です。特別養子縁組や普通養子縁組などいくつかの種類があります。血縁にはこだわらない、という価値観のカップルにとっては有力な選択肢となります。
• 里親制度: 子供が一定期間、家庭で養育される制度です。永続的な家族となる養子縁組とは異なりますが、子供と共に暮らす経験を得ることができます。
• 特別養子縁組を前提とした妊娠・出産: 第三者からの卵子提供や精子提供、あるいは代理出産といった方法がありますが、日本では倫理的、法的な課題が多く、広く行われている状況ではありません。ただし、海外でこうした治療を受ける方もいらっしゃいます。

体外受精だけが不妊を乗り越える方法ではありません。ご自身の状況や価値観に合った様々な代替選択肢があることを理解することが、後悔のない決断につながります。

体外受精治療をやめる・諦める判断基準

体外受精治療を開始した場合でも、どこかで治療を中断する、あるいは「諦める」という判断を下す必要が生じるかもしれません。この判断は非常に難しく、多くの人が苦悩します。どのような基準で判断すれば良いのでしょうか。

治療を続けるかやめるかを判断する上で考慮すべき点は多岐にわたります。

• 身体的な限界: 度重なる採卵や移植で体調を崩している、排卵誘発剤の副作用が辛い、など、これ以上身体的に治療を続けるのが困難だと感じた場合。
• 精神的な限界: 期待と落胆の繰り返しに耐えられない、治療のストレスで日常生活に支障が出ている、夫婦関係が悪化している、など、精神的に限界だと感じた場合。うつ病などの診断を受けた場合は、治療中断が推奨されることもあります。
• 経済的な限界: 治療費が家計を圧迫し、これ以上続けることが経済的に不可能になった、あるいは将来設計に大きな影響が出ると判断した場合。保険適用回数の上限に達したことも一つの区切りとなり得ます。
• 治療成績（成功率）: 年齢的な要因や、これまでの治療成績（採卵数、受精率、胚盤胞到達率、着床率など）から見て、これ以上治療を続けても妊娠の可能性が極めて低いと判断した場合。医師からこれ以上の継続は難しいと示唆された場合なども含まれます。
• 夫婦の価値観: 治療の優先順位や、子供を持つことへの考え方、家族のあり方について、夫婦で話し合い、体外受精以外の選択肢や、子供を持たない人生も含めて考えるようになった場合。
• 医師からのアドバイス: 担当医から、医学的な観点からこれ以上治療を続けることの有効性や安全性が低いと判断された場合。

これらの要素を総合的に考慮し、夫婦で十分に話し合うことが重要です。治療を「やめる」ことは、決して「諦める」ことと同義ではありません。「別の道を選ぶ」こと、あるいは「治療以外の方法で幸せを見つける」という、前向きな選択であることもあります。

治療の節目（例えば、何回挑戦したか、年齢、経済的な区切りなど）であらかじめ夫婦で話し合い、ある程度の「終了ライン」を決めておくことも、いざという時の判断の助けになります。

不妊治療全体の現状と背景

「体外受精 しないほうがいい」という疑問は、体外受精という特定の治療法への懸念であると同時に、不妊や不妊治療を取り巻く社会全体の現状と無関係ではありません。近年、不妊に悩むカップルが増加していると言われ、不妊治療への注目度も高まっています。

なぜ不妊が増加したのか

不妊が増加している背景には、いくつかの要因が考えられます。

• 晩婚化・晩産化: 初婚年齢、特に第一子出産年齢の上昇が大きな要因です。女性の妊娠力は30代後半から急激に低下するため、出産を希望する年齢が高くなるにつれて、不妊に悩むカップルが増えます。
• 環境要因やライフスタイルの変化: 食生活の変化、ストレスの増加、睡眠不足、喫煙、飲酒、肥満や痩せすぎなども、男女ともに生殖機能に影響を与える可能性があります。
• 生殖機能に関わる病気の増加: 子宮内膜症、子宮筋腫、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）など、不妊の原因となる疾患が増加傾向にあるという指摘もあります。
• 男性側の不妊要因: 精子の数や運動率の低下など、男性側の不妊も増加していると言われています。ストレスや環境ホルモンなどの影響が指摘されていますが、原因が特定できないケースも多いです。
• 不妊に関する知識の普及: 昔に比べて、不妊に関する情報が accessible になったことで、自身が不妊であることに気づき、医療機関を受診する人が増えた、という側面もあります。

これらの要因が複合的に作用し、不妊に悩むカップルが増え、結果として体外受精を含む不妊治療を必要とする人が増加していると考えられます。

昔と今の不妊の比較

昔と比較すると、不妊を取り巻く状況は大きく変化しています。

比較項目	昔（おおよそ30年以上前）	今（現在）
初産年齢	20代前半～半ばが中心	30代前半が中心、30代後半～40代も増加
不妊の認識	個人や夫婦の問題として隠されがち	広く認知され、オープンに語られることも増えた
治療法の選択肢	タイミング法、人工授精などが中心	体外受精（IVF）、顕微授精（ICSI）などが普及
治療の技術レベル	現在ほど高度ではなかった	培養技術や診断技術が飛躍的に向上
社会的サポート	公的な支援は限られていた	不妊治療への保険適用が拡大、自治体の助成等あり
費用	体外受精が一般的でなかったため、相対的に低い	体外受精は高額であり、経済的負担が大きい
心理的負担	周囲に相談しにくい Isolation があった可能性	情報を得やすいが、治療の厳しさからくる負担大

昔は「子供は授かりもの」という意識が強く、不妊であっても積極的に治療を受ける文化は限定的でした。また、体外受精のような高度な医療技術も一般的ではありませんでした。

現在では、医療技術の進歩により体外受精の成功率は向上し、多くの人が子供を持つための手段として選択できるようになりました。また、保険適用により以前よりはハードルが下がった側面もあります。一方で、技術が進歩したからこそ、「治療すれば必ずできるはずだ」という期待が大きくなり、うまくいかなかった時の落胆も大きくなるという側面があります。また、治療の選択肢が増えたことで、どの方法を選ぶべきか、いつまで続けるべきかといった、以前にはなかった悩みに直面することもあります。

体外受精を「しないほうがいい」という疑問は、こうした現代の不妊治療を取り巻く複雑な状況の中で生まれてきていると言えます。

体外受精を「しない」決断をする前に考えるべきこと

体外受精を「しない」という決断は、治療を開始しない場合も、治療を中断する場合も、非常に大きな意味を持ちます。この決断を下す前に、いくつかの点をじっくりと考えることが大切です。

治療を「しない」という決断をする前に、以下の点をじっくりと考えることが大切です。

• 夫婦での十分な話し合い: 最も重要なのは、パートナーと本音で話し合うことです。お互いの気持ち、不安、希望、治療に対する考え方、経済状況、体力、仕事との両立など、すべてを共有し、共感し合うことが大切です。どちらか一方だけが我慢したり、無理をしたりする形で決断すると、後々後悔や不満につながる可能性があります。
• 専門家からの情報収集: 医師や看護師、カウンセラーなど、不妊治療の専門家から正確な情報を得ることが重要です。ご自身の具体的な体の状況（卵巣機能、精子の状態など）、予想される治療期間、成功率、費用、リスクについて、十分に説明を受けましょう。疑問点は遠慮なく質問し、納得できるまで話をすることが大切です。セカンドオピニオンを求めるのも良いでしょう。
• 体外受精以外の選択肢の検討: 体外受精以外の治療法（タイミング法、人工授精など）の可能性や、養子縁組など治療以外の方法についても情報を集め、夫婦で話し合ってみましょう。「子供を持つこと」という目標に対して、様々なアプローチがあることを理解することで、視野が広がることがあります。
• 治療をしない人生について考える: 体外受精を含め、あらゆる治療をしない、という選択をした場合の夫婦二人の人生について、具体的にイメージしてみることも大切です。子供のいない人生にどのような可能性があるのか、どのような幸せを見つけられるのか、といったことを話し合うことで、不安が軽減されたり、新たな目標が見つかったりすることがあります。
• 感情の整理: 体外受精をしないという決断には、様々な感情が伴います。希望が絶たれることへの悲しみ、治療の苦しみからの解放、周囲への説明の難しさなど、様々な感情が湧き上がってくるかもしれません。これらの感情を否定せず、時間をかけて受け止め、整理していくことが大切です。カウンセリングなどを利用することも有効です。
• 経済的な計画: 治療費だけでなく、治療をしない場合の将来的な経済計画についても話し合いましょう。治療に充てようとしていた費用を、他の目的（夫婦での旅行、趣味、将来のための投資など）に使うことで、新たな楽しみを見出すことができるかもしれません。

体外受精を「しない」という決断は、決して「負け」ではありません。それは、ご夫婦にとって何が本当に大切かを見つめ直し、主体的に人生を選択するプロセスです。このプロセスを丁寧に踏むことが、後悔のない、納得のいく決断につながります。

まとめ：あなたにとって最適な選択をするために

「体外受精 しないほうがいい」という疑問は、体外受精が伴う様々な負担やリスク、そして成功が約束されていない現実と向き合ったときに生まれる、深く大切な問いです。身体的・精神的な辛さ、高額な費用、限られた成功率、そして将来的な健康リスクや倫理的な問題など、体外受精には無視できない側面が確かに存在します。

しかし、これらの理由をもって「体外受精はしないほうがいい」と一概に断言することはできません。なぜなら、不妊の原因や状況、そして何よりも夫婦の価値観や希望は、一人ひとり異なるからです。体外受精が、多くのカップルにとって子供を授かる唯一の、あるいは最も可能性の高い方法である場合も少なくありません。

この記事でお伝えしたかったのは、「体外受精にはこのような負担やリスクがあることを知った上で、それでも選択するのか、あるいは別の道を選ぶのかを、あなた自身が主体的に判断することが大切だ」ということです。

体外受精を選択するにせよ、しないにせよ、その決断は、夫婦で十分に話し合い、専門家から正確な情報を得て、ご自身の心と体、そして経済状況と向き合った結果であるべきです。

不妊治療は辛い道のりですが、あなたは一人ではありません。信頼できるパートナー、医師、カウンセラー、そして同じような経験を持つ人たちと繋がり、支え合いながら、あなたにとって最も納得のいく道を見つけてください。

免責事項: 本記事は体外受精に関する一般的な情報提供を目的としており、特定の治療法を推奨または否定するものではありません。個々の状況に応じた最適な治療法や判断については、必ず医師や専門家にご相談ください。記事の内容は執筆時点のものであり、最新の医療情報やガイドラインと異なる場合があります。